生分解性試験（分解度試験）とは、環境中における有機物の生分解性を評価する試験のことである。
有機物の活性汚泥による生分解性も、生分解性試験により予想出来る。
生分解性試験として、多くの手法が提唱されている。各生分解性試験の基本的な流れは、以下の通りである。
１）対象物質を培地に溶解させる。
２）微生物を植種する。
３）一定条件で培養する。
４）有機物濃度（TOCなど）、または酸素消費量などの項目を測定する。
５）上記項目より、生分解性を算出する。
植種する微生物を既設の活性汚泥にすれば、より実設備に近い試験となる。また、排水そのものを分解対象として試験することも出来る。
このような生分解性試験のノウハウは、水処理設備メーカー等が独自に持っている。
より実設備に近い生分解性試験実施のためには、生分解性試験の実績がある水処理メーカーに相談すると良い。
生分解性試験は、OECDテストガイドライン(TG301A～F、302A～C)等で、手法の詳細が規定されている。主要な手法の特徴は、以下の通り
TG301A：DOC（溶存有機体炭素量）を指標とする分解度試験。試験容器（ガラスフラスコ）への吸着性が大きい物質、揮発性が高い物質には適していない。
TG301F：酸素消費量を指標とする分解度試験。試験容器（ガラスフラスコ）への吸着性が大きい物質、揮発性が高い物質にも適用可能。
日本国内では、化審法で定められていることもあり、「TG 301C」および「TG 301F」が主な試験方法である。
生分解性試験の期間は28日間、費用は、1件体当たり、40〜200万円が一般的である。
【酸素消費量を用いた生分解性試験の例】
【参考】
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